教育費の準備方法として、所得制限がかからず支給される児童手当や新NISAなど、新たな方法は増えてきています。ただ、教育費に全く不安を感じないというご家庭はあまり聞きません。子どもの進路がわからないからこそ、将来が不安になるのでしょうが、いくら、どうやって準備すればいいのかわからないという点が不安になる原因といえます。今回は、「教育費が不足するかも？の基準と対策」に着目します。
2024年1月から新NISAが始まっていることで、「貯蓄から投資へ」を実践するためにNISA口座を開設する方も増加しています。ライフプランやパーソナルファイナンスの知識は、学校での家庭科や社会科、道徳の授業などで学んだ学生もいるでしょうが、「投資教育」というほど詳細な情報が浸透しているとは言えません。ただ、社会人になってからいきなり始めるよりも、大学生の時に少しずつでも試していって、失敗したほうが小さい失敗で済むはずです。今回は、大学生の投資の始め方をお話しします。
夏休みに塾や予備校で頑張った結果が、思ったように通り順調に進んだ方、思ったよりも伸びていないことに焦っている方、夏休みが終わった後の受験生はさまざまでしょう。夏季講習の集大成である模試の結果を見てとしての「AからE,F」はあくまでも目安ですから、これからこの模試の結果を参考にして、志望校を下げて安全圏を目指すのか、それとも志望校をキープしていくのか、本番に向けて、今後どのようなスケジュールで動くのか考える時期がきています。まだ早いと思われるかもしれませんが、今後の受験スケジュールと、今やっておくべきことを考えてみましょう。
コロナ禍ではアルバイトをする学生も減っていましたが、2024年はその影響も薄れ、人材不足もあり、大学生がアルバイトに困らないという環境が整っていることが、2024 年 3 月 4 日に全国大学生活協同組合連合会からプレスリリースされた「第 59 回学生生活実態調査 概要報告」などからも確認できます。 今回は大学生の子どもがアルバイトを頑張ったことで収入が増加し、「ひょっとして扶養を外れるかも！？」と心配な時に知っておきたいお金のお話をします。
子どもが複数いると、毎年新年度に出費がかさむことを実感している子育て世帯は多いでしょう。「高等教育の修学支援新制度」は、入学時に学校から書類が配布されたり、そもそも進学前の説明会などで学校案内と一緒に配布されたりして、かなり教育費の負担軽減策として周知されているのは事実です。ただ、対象となるのは、学費や校外学習費、学用品費などとなっていますので、子どもにかかる費用すべてをカバーできるわけではありません。今回はきょうだいがいる場合の教育費について考えてみます。
文部科学省の学校基本調査（令和5年12月20日公表）によると、高校卒業後の大学（学部）・短期大学（本科）進学率は61.1％となり、過去最多を更新しました。高等教育機関への進学は、親として子どもに勧める普通の選択肢となってきたようです。そのため、親の世代よりも確実に教育費がかかります。ただ、「かかるのは当然」と嘆くばかりでは、教育費が家計を圧迫し続けます。4月は新生活が始まる時期です。ここまでかかった教育費を考えつつ、新年度だからこそ家計の見直しをしましょう。
最近、少子化対策のため多くの財源が支出されることが政府で閣議決定されたせいか、世間話の中で「子どもの教育費は準備しないでもいい。」「どうせ奨学金があるからなんとかなる。」などと楽観的におっしゃる方がいます。 子どもの教育費をどれくらい準備するのかは、進路によってさまざまで、正確にわからないのは当然ですから、最も準備しづらい費用であることは間違いありません。大切なのは、奨学金や教育ローンを借りることを想定するなら、「返す」ことも併せて教えることです。 今回は、子どもの教育費として奨学金や教育ローンに頼る場面で子どもと話しておきたいことをお話しします。
夏休みが終わったあと、受験生がいるご家庭では、希望する大学は変更しないでこのままいくのか、希望校を変更するのか、滑り止め校を増やすのかなど、それぞれの方針を定めて、冬休みや直前対策講座の塾代を支払った頃でしょう。 ２０２４年の春入学の大学受験に向けて、頑張る子どもを見守ることしかできないと思っている保護者も多いかもしれませんが、子どものためにできることがあります。それは教育費の準備です。今、保護者がすべき教育費の準備方法をお話ししましょう。
2023年は、接客娯楽業や観光業などが活性化したことにより、減少していたアルバイト活動なども回復してきています。それに伴い、大学生もアルバイトで収入を得やすくなってきています。今回は大学生協から公開されているプレスリリース（第58回学生生活実態調査 概要報告。速報版は令和5年1月23日に公開済）から、大学生の収入と支出を把握し、お金の管理に役立つ方法をお話します。
2023年5月、新型コロナウィルス感染症の位置づけが2類相当から5類に変更されましたが、マスクも原則自由となり、今後は学生の行動も広がっていくことが予想できます。行動が広がれば、これまでのオンライン講義やサークル活動の自粛などの規制が無くなれば、交通費や食費はもちろん、学費以外の費用がかさむことでしょう。今回は2023年３月に公開された、全国大学生協連の「第57回学生生活実態調査」から、学生のお金事情について考えていきます。
2022年12月6日に公開された総務省の家計調査（出所：総務省https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/index.html）によると、消費支出は5か月連続で増加を続けています。家計が苦しくなる中で、子育て世帯の節約はままならないでしょう。高校、大学生でアルバイトができる年齢になった時の子どもと一緒に親子でできる家計の見直しを考えてみましょう。
塾や予備校は月々通う場合はもちろん、夏期講習や冬休み受験前の特別授業など、かけようと思えばどこまでも費用をかけることができてしまいます。しかし、どこまで費用をかけられるのかはご家庭によって異なります。夏が終わった今だからこそ、合格後にかかる費用も含めて受験にかけられる教育費の大枠を考えてみましょう。
少子化が進み、子どもが少なくなっているからといって受験が楽になるかというとそうとはいえません。今回は、志望校を受験したものの不合格になってしまった場合に浪人するかどうか、もし浪人した場合でも家計が崩れてしまうことのないよう、家計を見直す方法を考えます。
新年度になり、習い事や塾に通うなど、これまでの環境を変えようと頑張りはじめた方も多いことでしょう。ただ、給料は上がらないのに、教育費の負担が重いのは相変わらずのようです。今回は、進学費用が足りず、奨学金を利用するときのポイントを知っておきましょう。
子どもの進路によってかかるお金が違うということは知っていても、医歯薬学などの医療系が高いというくらいで、細かい違いを知らない方も多いと思います。今回は進路ごとの教育費について考えてみましょう。
さまざまな事情から、思いがけず自宅からは通えない学校が進学先の候補となることもあります。今回はそのような場合を想定して、自学外からの通学にかかる費用について考えてみましょう。
2020年から続いているコロナ禍で、給料が減るなど、家計にさまざまな影響を受けていると思います。今回はコロナ禍や自然災害など、思わぬことで経済状況が厳しくなり、教育費の負担が難しくなったときにどうするか、もしもの時のために、子育て家庭にぜひ知っておいていただきたいことをお話します。
いくら節約を心がけても、ついつい財布が緩みがちになってしまうのが教育費の怖いところ。準備する教育費の目安をご存じの方も多いですが、今回は、実は意外と見落としがちな受験するまでの費用を考えてみましょう。
今や、大学進学のために奨学金を借りる家庭は50％を超えているといわれています。つまり、2人に1人は「借りる」ことが選択肢となっているのです。しかしこんなに利用されていながら、奨学金についての誤解が多いことが気になります。今回は、この誤解を解いていきましょう。
「公的年金なんて、どうせもらえないでしょう。」
これは、私が社会保険労務士として仕事をしていてよく耳にする言葉です。20代、しかも大学生にとっては年金なんてまだまだ先の話。実感がわかないのも当然です。でも、年金は老後だけに備えるわけではありません。若いころから年金に加入する意味を考えてみましょう。
2018年４月入学のためにがんばっている受験生の成果が続々と出てきています。残念ながら目標に届かず、子どもが来年の再挑戦を決めた場合、親は来年に向けた家計の立て直しが必須です。今のこの時期、何をすべきか考えてみましょう。
受験生にとっては、いよいよセンター試験も終わり、本命校の試験本番に向けてがんばっていることでしょう。受験生は勉強、保護者は教育費の準備のための最終確認はもちろんですが、やむを得ず教育ローンを借りるときにぜひ知っておくべきポイントを今回はお話しましょう。
