教育費の準備方法として、所得制限がかからず支給される児童手当や新NISAなど、新たな方法は増えてきています。ただ、教育費に全く不安を感じないというご家庭はあまり聞きません。子どもの進路がわからないからこそ、将来が不安になるのでしょうが、いくら、どうやって準備すればいいのかわからないという点が不安になる原因といえます。今回は、「教育費が不足するかも？の基準と対策」に着目します。
文部科学省の学校基本調査（令和5年12月20日公表）によると、高校卒業後の大学（学部）・短期大学（本科）進学率は61.1％となり、過去最多を更新しました。高等教育機関への進学は、親として子どもに勧める普通の選択肢となってきたようです。そのため、親の世代よりも確実に教育費がかかります。ただ、「かかるのは当然」と嘆くばかりでは、教育費が家計を圧迫し続けます。4月は新生活が始まる時期です。ここまでかかった教育費を考えつつ、新年度だからこそ家計の見直しをしましょう。
夏休みが終わったあと、受験生がいるご家庭では、希望する大学は変更しないでこのままいくのか、希望校を変更するのか、滑り止め校を増やすのかなど、それぞれの方針を定めて、冬休みや直前対策講座の塾代を支払った頃でしょう。 ２０２４年の春入学の大学受験に向けて、頑張る子どもを見守ることしかできないと思っている保護者も多いかもしれませんが、子どものためにできることがあります。それは教育費の準備です。今、保護者がすべき教育費の準備方法をお話ししましょう。
学力の底上げや志望校の入試傾向を知るために、プロの力を借りることは効率的ですが、家計における教育費は社会問題になるほど負担が増しています。そこで今回は、受験対策にかける費用と我が家流の見つけ方について考えてみたいと思います。
塾や予備校に通うことは想定内でも、費用は想定を超える高額になることも。また、浪人中の教育費は進学資金計画に入れていないという家庭も少なくありません。子どもの塾や予備校の費用について考えてみましょう。
